河合塾講師が分析する大学別・教科別学習アドバイス。昨年度入試の分析や今年度入試の対策・学習アドバイスを掲載しています。

政治経済

2018年度入試の問題分析

法学部は例年どおり大問数が3題であり、小問数は50問であった。経済学部は2017年度と同様に大問数が3題であり、小問数は44問であった(2016年度以前は大問数4題であった)。解答方式はすべてマークシート方式であり、記述方式の出題は行われていない。

出題は両学部ともにセンター試験の出題パターンに近い短文正誤選択(4択)問題が中心であるが、法学部では例年よりも一問一答形式で用語を問う問題や本文の空欄穴埋め問題の出題数が増加した。出題範囲は、法学部は政治分野からの出題が中心であり、経済学部は政治分野・経済分野問わず様々な単元から出題がなされた。

また、例年と同様に法学部ではいくつかの出来事の時系列を問う問題が、経済学部では図表読み取り問題が出題された。出題の難易度は、事象の正確な知識を求めるやや難しい問題が一部で出題されたものの、全体としては教科書レベルの知識で解答可能な標準的問題が中心となっており、非常によく考えられた出題がなされた。

2019年度入試対策・学習アドバイス

事象の内容を重視して学習を進めよう

成蹊大学の出題は短文正誤選択(4択)問題が中心であり、正答を選択するためには事象に関する正確な知識が求められる。したがって、学習を進める際に用語だけでなくその内容を丁寧に押さえなければならない。そのためにも、教科書をはじめとして自分が使っている教材を繰り返し精読し、太字以外の事柄も押さえつつ、用語集や資料集も併せて活用することで知識に厚みを持たせることが非常に重要となる。事象を単なる用語として押さえるのではなく、事象の内容に関する学習を丁寧に進め、ほかの受験生と差をつけることができれば、合格がぐっと近づくことだろう。また、2018年度は法学部で出題分野に一定の偏りがあったものの、両学部ともに例年政治分野・経済分野問わず様々な分野から出題がされるため、苦手分野をつくらないことが肝要である。計算問題を苦手とする受験生も多いが、どちらの学部も(2018年度は出題がなされなかったものの)例年高確率で計算問題が出題されるため、問題集などの演習を通して計算問題への対応力をつけることが望ましい。さらに、出来事が起きた年代を問う問題(時系列を問う問題)が出題される点にも注意をしなければならない。まずは大まかに「この出来事は何年代に起きたのか?」を意識しつつ学習を進めていきたい。加えて、多くの受験生にとって時事問題は気になるところかもしれないが、時事問題の出題はほんの一部であり、基礎知識の定着が最優先である点を忘れてはならない。そのうえで、時事対策としてニュース番組や新聞に日々触れるように心がけよう。

過去問演習に力を入れよう

成蹊大学は過去問演習が特に重要な大学である。なぜなら、成蹊大学は過去(前年)に出題された事柄が、問い方を変えて別の年(翌年)やほかの学部で出題される例が非常に多く見られるためである。一例を挙げるならば、2017年度の経済学部で地方自治体の自治事務に関する出題がなされたが、2018年度の法学部でも自治事務に関する出題がなされた。学部の枠を超え、過去に出題された事柄は確実に正答できるように過去問演習に力を入れよう。