国公立大一般入試

国公立大学の一般入試を解説します。

センター試験と2次試験で合否が決まる

国公立大の一般入試は、1次試験的役割を果たすセンター試験の得点と、大学別に実施される「2次(個別)試験」の得点の合計で合否の判定が行われる。

2次試験は2月下旬から「分離・分割方式」という制度で実施される。「分離・分割方式」とは1大学・学部(学科)の募集人員を「前期日程」「後期日程」の2つの日程に振り分け、それぞれの日程ごとに選抜する仕組み。1つの大学・学部(学科)を2回受験することもできるし、それぞれの日程で異なる大学を受けることも可能。また、一部公立大で前期・後期日程とは別に「中期日程」で2次試験を実施する大学もあるため、これらを併せると最大3校の国公立大を受験することが可能である。

ただし、前期日程で受験した大学に合格して入学手続きをすると、中期・後期日程に出願した大学の合格対象からは外されるため、第1志望校は前期日程で受験するのが一般的である。前期日程と後期日程の募集人員の割合は8:2と圧倒的に「前期日程」の割合が高くなっており、「分離・分割方式」は複数回の受験機会があるとはいえ、実質的には「前期日程」を中心とした仕組みとなっている。

また、近年後期日程を廃止する大学が増えている。東北大、東京大、東京工業大、一橋大、名古屋大、京都大、大阪大、九州大などでは全学部または一部の学部で後期日程を実施していない。そのほか医学部医学科でも後期日程を実施しない大学が多い。一方で、山梨大(医‐医)、愛知県立芸術大、京都市立芸術大(音楽)など後期日程でのみ募集を行う大学や、埼玉大(理、工)、滋賀大(経済)など後期日程の募集人員が前期よりも多い大学もある。

センター試験は5(6)教科の受験が必要

センター試験・2次試験で必要となる教科・科目は大学ごとに異なる。さらに、大学内でも学部・学科によって、また前期日程と後期日程で異なるケースがほとんどである。

センター試験で必要な科目数は、国立大では7科目が主流となっている。2018年度入試では全国立大の募集人員の86%で5(6)教科7科目が必要だ。7科目の内訳は大学に委ねられているが、文系学部では外国語、国語、理科各1科目と数学、地歴・公民2科目、理系では外国語、国語各1科目、数学、理科各2科目、地歴または公民1科目とするところが多い。

一方、公立大で7科目必要な大学は募集人員の28%と少なく、その多くは理系学部である。5・6教科(科目)必要な大学が26%、4教科が22%、3教科以下が25%となっており、大学によって必要教科数は様々である。3教科主体で学習している私大型生にとっても受験しやすいため、私立大志望者の併願大となっている公立大も多い。

前期日程は学科試験、後期日程は小論文や面接も目立つ

2次試験の入試科目は日程によって多少傾向が異なる。前期日程は、一般的には文系学部で「外国語、国語、数学、地歴・公民」から2~3教科、理系学部では「外国語、数学、理科」から2~3教科が課されるが、一部の大学では4教科を課している場合もあるので注意が必要だ。後期日程では前期日程に比べ教科数を1~2教科に減らすケースや、総合問題、小論文や面接を課すところが目立つ。

配点についてもセンター試験、2次試験ともに大学ごとに設定されている。例えば、センター試験の英語や国語の配点を半分の100点にしたり、逆に数学を倍の200点にするケースや、2次試験の特定科目をほかに比べて高くするケースなどがある。また、センター試験と2次試験の配点比率もセンター重視、1:1、2次重視など、各大学のアドミッション・ポリシー(入学者選抜方針)によって差があるので、大学資料やホームページなどで必ずチェックしておこう。

入試科目や重視される科目によって必要となる受験対策も違ってくる。まずは、志望校の入試科目や配点、センター試験と2次試験の配点比率をきちんと押さえることが、受験対策の第一歩となる。